«資料» ALARA原則の基礎と国際的発展


クリスチアン・ルフォル

欧州ALARA網議長であったCEPNのクリスチアン・ルフォルが、多分、2006年の10月に講演で上映したスライドの訳である。

国際レベルで樹立されている放射線防護の規準

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放射線の病理的効果

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確定的効果の管理
閾値モデル

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確定的効果の管理:
予防原則

★線量/効果の関係は閾値があり、確立されている。
★規制は簡単に実践できる
★限度値は個々人にとって、確定的効果が出現しないという保証になる

目の水晶体で150 mSv/年
皮膚、体表で500 mSv/年

偶発的、または確率的効果

★被曝した人たちに癌罹患率の増加が見られる
★被曝した人たちのうちの誰が放射線起源の癌になっていくかは、予測不可能
★その結果、放射線による癌を、そうでない癌と見分けることも不可能

放射線起源の癌をしっかりと明確化するには、10〜30年の経過観察が必要:

★被曝線量が1Svなら1000人が発症
★被曝線量が1/10Svなら数万人が発症
★被曝線量が1/100 Svなら10 000 000 人が発症

ヒロシマ、ナガサキの健康への効果

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偶発的効果に関連した危険度の構成

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低線量の偶発的効果にとっての、線量/効果の関係

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予防原則

不確かなものを管理するうえでの倫理的態度
社会的責任性への配慮
行動の原則。その目指すところは:
★新しい知見の獲得に利するような、被曝/危険度の関係構築
★危険度を合理性の岸辺内に保持する
★危険度の公正な配分を保証する
★防護のための社会的資源を考慮する

偶発的効果への危険度
(ICRP60号:生涯)

癌による死亡の危険度: 27,5 %
1Sv毎の危険度の増大:
__労働者にとっては:4%
__一般人にとっては:5%
癌に関連した寿命の縮小: 16年
1人Svあたりの寿命の縮小: 〜1年

偶発的効果への危険度

名目上の確率の諸指数

被曝した人々 致死性癌(加重値) 非致死性癌(加重値) 遺伝的効果 総数
労働者 4,0 0,8 0,8 5,6
一般 5,0 1,0 1,3 7,3

★就業年齢の全期間(35年間)、20mSvの被曝をし続けた労働者は700mSvほどの蓄積になる。
★この数値は、放射線起源の癌による死亡の危険度にして2,8% に相当する。

集合的線量

被爆者数 個々人の線量 個々人に余分に生じる危険度 人口あたり危険度 人口あたり線量
100 1 Sv 4/100 4人が癌 100人Sv
1 000 0,1 Sv 4/1 000 4人が癌 100人Sv
10 000 0,01 Sv 4/10 000 4人が癌 100人Sv

_____労働者に対しては、1Svあたり4%として、閾なしの直線的関係を想定

★被曝した個々人の線量の合算
★人×シーベルト(人Sv)で表わす
★総人口に対する潜在的損害に翻訳される
★総体的な危険度の評価(危険度の指標)を見積れる
★防御行為の成績の指標
★個々人の線量水準や、その他の確定的要素を常に考慮に入れていくことが必要

3つの原則

責任ある危険の管理に向けて

★実践の正当化
★防護の適切化
★個々人の被曝の限定

実践の正当化

期待される利益 > 健康上の損害

防護の適切化

経済的社会的諸要素を考慮に入れたうえで、合理的に可能な限り低く
(ALARA)

危険度の受け入れ可能性のモデル
(フレデリク・ロベルによる)

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線量限度の迷走的な解釈と適用

★限度値は、安全と安全でないこととの境(これ以下なら害はないという閾)ではない
★限度値は、線源にではなく、個々人に適用される
★線量限度は、介入の状況(実際にある諸状況)には適用されない
★線量限度は、患者個人の利益のために意図的に放射される医療被曝には適用されない

限度値の法的地位

★超過=違反
★雇用者/事業者に分有される責任
★基本的な責任者は雇用者

ALARAの法的地位

★限度の遵守のように、「義務的」
★しかし….手段の義務であり、結果の義務ではない
★ALARAの作動に向けて、態度ないしは行動を採る無条件の「責任」が全員にある。
★予防からは「目標」が出てくる
★….それに対して異を唱えるのは、法的に不可能
★事業者と雇用者とに分有されるべき責任
★事業者: 「適切化された労働の諸資材と諸条件」を、労働者たちが使えるようにする責任
★雇用者: 自分のところの人員の被曝量を前もって見積っておく共同責任
★事業者: 原則を適用しなかった場合の、事後的基本責任

ALARA : 先取りしながら事を運ぶ

★合理的に可能な限り、危険を低く抑え続けることには、先取り的な態度の採用が必然的に伴う。その結果として:
__個々人の、そして集合的な被曝を予測し、明言しておく
__被曝を軽減するための行動を計画しておく
__「合理的」と判断される行動をとり続ける
★ALARAの遂行手続と、決定への援助用具(80年代); 人シーベルトの貨幣価値
★原子施設内でのALARAの諸プログラム(90年代)
__役者たちの巻き込み
__用具(DOSIANA, VISIPLAN; RWP; …)
注:DOSIANAは線量データベースの名称、VISIPLANはALARAの一部として行なわれている線量アセス・プログラム、RWPは高線量域での労働許可
__遂行手続
____・定式化の諸水準
____・REX

ALARA : 役者間での妥協

★被曝を合理的に可能な限り低く維持するために、合理的に実行可能で、また実行されなければならないもの
★集合的危険、そして個人的危険への償いという用語での目標設定
★危険への公平な償いに適したものになるような、 危険の在処の移転
★目標への到達に向けて備給可能な資源

国際ALARA網

★10年来、欧州にALARA文化を促進するための網作りと、REX交換の必要性
★EAN(欧州ALARA網)
__講習会
__ALARA手紙
__下部網
__調査
★様々な立場の関係者に追守される勧告
★意志と熱情
★柔軟性
★共同の解決
★RECAN…東南アジア 注:RECAN=欧州中央アジア地方ALARA網
★EMAN (環境モニター・アセス網)

将来の規制: ICRP放射線防護体系の発展

ICRPは数年にわたる聴聞の手続の後で、放射線防護体系を定義し直す新しい勧告書を2007年に発表した。
限度値は変更なし
正当化と適切化とを、中核的原理として再明言
集合的線量の誤った使用への批判
強制の概念の強化

将来の規制: 欧州規制の発展

放射線防護基本法規(BSS)を定義し直す、数年以内での新しい政令化
限度値は変更なし
正当化と適切化とを、中核的原理として再明言
すべての被曝(患者を含む)を包括する単一の政令
屋外労働者の政令のBSSへの包括

«資料» ICRPの勧告


アニ・シュジエ

ASNの広報誌「制御(Controle)」167号(2005年末)に掲載されているアニ・シュジエの論文である。

国際放射線防護委員会(ICRP)の目標は、放射線の諸効果に関する知識の状態を吟味し、有害な働きを防護の規則と観点から同定することにある。1928年に国際放射線学会の決定に従って造られたICRPは、今日でもなお、非政府組織という身分をもった、国際的な放射線の学会であり続けている。最初のうち、ICRPの任務は、放射線の効果に直面している医療部門の職業人たちの差し迫った問題に解答を与えることに、集中されていた。その時以来、電離放射線の実際的使用が拡大するにつれて、ICRPの重要性も、その関心の中心も、大きく拡大してきている。ICRPはICRU(国際放射線単位と測定委員会)と密接な関係にある。放射線学での大きさと単位とを定義する委員会だが、ICRPとは双子のような組織だ。またICRPは国際連合関係の諸組織や、欧州委員会とも緊密な関係にある。
ICRPそれ自体は研究活動はしていないが、世界中で行なわれている研究の結果を分析する。また、他の国際組織による仕事も検討する。例えば、UNSCEAR(原子放射線の効果についての国際連合科学委員会)の仕事である。ICRPは定期的に、特に規制諸機関の必要に合わせて、全般にわたる勧告を公にしている。そうした勧告の中では、ICRPが依拠している科学的基礎が明確にされ、防護の規準や、ある被曝水準をICRPが超えるべきでないと判定するに至った価値判断も明確にされている。図1は、国際規準の醸成過程の中での、ICRPの位置を示している。

図1 : 放射線防護の教義の練り上げ過程

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入手できる科学的知見の分析に依りながら、ICRPは、用心の意味で、浴びた線量と、癌や遺伝病を発症する危険性との間に、閾値なしの直線的な関係という仮説を維持している。ICRPの体系を構成する3つの原則(実践の正当化、防護の適切化、被曝の限度設定)はこの仮説に依拠しているし、これに従って、個々人を放射線に曝すあらゆる意図的活動について、それによる利益と不利益とを吟味し、そうした被曝を合理的に可能な限り軽減し、そうして結局のところ、限度値ないし何らかの規準値以下にすることが、課されている。こうした数値の選択もまた、裁定の対象なのであり、ICRPの様々な出版物の中ではそうした裁定が明確に述べられている。

ICRPは、5つの特別委員会に拠って、分析の仕事を進めている。科学的諸側面を扱う第1委員会、内部測定を扱う第2委員会、医療への適用を扱う第3委員会、医療以外への適用を扱う第4委員会、環境保護を扱う(新に造られた)第5委員会である。

防護体系の発展

非政府組織ではありながらも、ICRPが順次発表してきた勧告書は、国際機関が基本的な規準や指示文書を出す時の共通の基盤として役立てられてきた。そこからさらに、加盟国の国内法規に内容が移入された。

一番新しい勧告書(ICRlP出版物60号)が出た1990年以来、科学的知見の増進、技術発展、経験回帰法、社会の進展への同調の熱望などから、ICRPはその防護体系の発展が何を生み出しているかを自問し、概念と、状況の類型に従って使用される基準値ないしは限度値との、全般的整合性に関わる変更、あるいは人間の防護体系から環境のそれへの拡張に関わる変更を、提案することになった。

出版物60号で定義されている防護体系は、数十年にわたる熟考の積み重ねの産物である。線源も被曝状況も実に多様になってきており(自然の放射線源か人工か、状況は普通のものか、あるいは潜在的か、事故によるのか、慢性的なのか、等々)、被曝の範疇にも色々ある(職業的なもの、公衆の、あるいは医療による、等々)中で、それらをすべて包括できるようにすることを目指して、体系はますます複雑なものになってきている。被曝の線源、状況、範疇のこのような多様性を考慮に入れようと、ICRP60号は、活動を2つの類型に分け、それぞれに原則と概念とを異なった形で適用するのが良いだろうと考えるに至った。その類型とは:
・「実践」:現に存在している被曝の、水準引き上げと言い換えれる、人間的諸活動である。(電離放射線を使って産業設備を稼動する、というような場合)
・「介入」:現に存在している被曝の、水準引き下げと言い換えれる、人間的諸活動である。(緊急の状況、自然線源による高線量被曝、事故や以前の活動に起因する慢性被曝などの場合)

加えて、ICRP60号に続いて出された10冊の特集出版物の中で、個人線量の制限として勧告されていた数多くの数値が、考えられている状況のによって違った表現で記載されていてた。限度値であったり、義務的制限値であったり、行動に出るべき水準とか、介入すべき水準といった具合である。表1に、ICRP60号以降の出版物で、線量の制限を数値で勧告し、体系の適用に触れているものを示しておいた。
« 表1 » ICRP60号(体系の適用)以降に出た、ICRPの出版物

出版物62号 (ICRP, 1993) 生物医学的研究のための放射線防護
出版物63号 (ICRP, 1993) 緊急の状況での介入の諸原則
出版物64号 (ICRP, 1993) 潜在的被曝の場合の防御:一般的枠組み
出版物65号 (ICRP, 1994) 住居と労働でのラドン222に対する防御
出版物73号 (ICRP, 1997) 医療現場での放射線防御と安全
出版物75号 (ICRP, 1998) 労働者防御の一般的諸原則
出版物76号 (ICRP, 1998) 一点集中型被曝の場合の防御:特定線源への適用
出版物77号 (ICRP, 1998) 使用済み燃料や廃棄物に適用される放射線防御
出版物81号 (ICRP, 2000) 長寿命の使用済み燃料の保存に適用される放射線防御
出版物82号 (ICRP, 2000) 長期にわたる慢性被曝の中での公衆の防御

2000年に、全般的勧告の見直し作業を開始した時に、ICRPが一番力を入れようとしたのは、危険が続いているか否か、また被曝がどの程度制御可能かといった、決定権者が直面している事態の様相に応じて、行動の一覧を段階付けて提示し、体系を単純化するということであった。この段階付け表示には、限られた数の値が並んでいて、それぞれが防護のうえでの基本水準を、単一の線源によって個人が受け取る線量(線量の義務的制限値)という形で現わしてある。線量の義務的制限値は、決定権者が、以下の識別標識に照らして、状況を判断したところに従う:
・個々人の被曝の軽減が、多かれ少なかれ容易 (掌握)
・件の活動から個々人が引き出す直接間接ないし社会的利益 (利益)
・情報、職業教育、被曝している人々の経過観察 (情報/経過)

表2に、現実に起りうる被曝状況の例を上げ、当該個人の被曝をどのような義務的制限値以下に維持するべきと、ICRPが勧告しているかを示した。

« 表2 » ICRPの第1線の義務的制限値

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ICRPの提案する3つの数値は、一つの支配的線源に曝されている個人が受忍可能な最大被曝水準に対応している(線量の義務的制限値)。この値を守るというだけでは充分ではない。これに加えて、適切化の原則を適用する必要がある。 このように、線量の義務的制限値は、適切化過程の天井値を現わしている(上方の縛り)。経済的社会的要素を考慮に入れた上で、被曝を、そして被曝人数を、合理的に可能な限り、縮小するのが適切化過程である。

個人が幾つもの重大な線源の下にある時には、こうした数値を分割する必要もあろうし、そうした状況の一つごとに線量の義務的制限値として一つの値を守っていく必要がある。ICRPは例えば出版物77号で、公衆の多数の線源からの被曝の場合には0,3 mSv という数値が推奨されることをあらためて述べている。

線量の義務的制限値に向けて提案している数値の段階付け表示は、以前の出版物で勧告されていた数値に取って替わるもの、というわけではなくて、そうした数値を共通の枠組みに入れ込むことによって、それぞれが適用されるべき状況のもつ特徴を明確にし、全体がうまく統合されていることをはっきりさせている。

«図2 » 被曝の軽減を目指した行動要請の評価要素

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最後に、線量の義務的制限値の段階付け表示では、指標として、自然放射線の数分の一ないしは数倍といった比較の仕方で、防護活動の要請が強いものであるか否かを示している。これは、自然放射線はまったく無害である、ということを意味しているのではない。付け加わる、あるいは既存の被曝水準ごとの衝迫の多寡を、自然背景放射線との関係で示しているのである。

新体系の基本的諸特徴

新体系は基本的に、現行体系からの継続性の意志によって特徴付けられる。経験回帰法や、また前(2001〜2005)の委員会によって展開されたたいへん開かれた形の査問の過程での、職業人たちからの反応とを考慮に入れての改革である。ICRP60号で提出された正当化、適切化、制限の諸原則はそのまま適用されるが、義務的制限下での適切化にいっそう力点が置かれるようになった。このようにしてICRPは、出版物60号の用語をまさにそのまま採用した時点で、勧告には規制の変更を含むことはないと考えているのである。改革される部分は、教育的な供覧の中でより強く感じられるが、ICRPの特集出版物の今後のすべての改訂作業の中でも感じ取られるに違いない。

要約すれば、新しい勧告の基本的諸特徴は、下記の通りである:
・あらゆる被曝状況(普通、緊急、既存)の中での、個人線量の義務的制限値を、一つの線源との結びつきの中で、評定する。この制限値が、労働者および公衆の防護の基本的水準となる。
・普通の被曝状況下で、個人が曝される被曝線源からの総量が判定可能な場合に対するICRP60号の線量制限の値は維持される。
・義務的制限値と限度値との遵守の要請を、防護の適切化過程に実行によって補完することを義務付ける。
・正当化の原則を維持するが、しかし、新たな実践の導入の正当化である場合は、防護の諸条件は決定に際して比較的小さな役割を演ずる、ということを認めている。
・測定の大きさや単位の定義の中で用いられている平衡という要素の、最近の科学的データを考慮した改訂がされている。
・患者への線量水準については、診断ないし治療の目的に沿って計画されている手順に、期待されている利益との関係の中で、評定することに力点を置いている。
・人間以外の種の保存という政策が導入されている。
今のところまだ練り上げ途上の新しい諸勧告は、委員会の防護体系の重要な諸側面を発展させる「根本」文献に依拠している。こうした文献の扱っている主題は、次のようなものだ:生物学的および疫学的基礎、大きさと単位、防護の適切化、定義、医療被曝、応用分野。

次なる一歩

委員会とその5つの専門委員会は、2005年のジュネーヴ会議の時点から、新な4年の任期を開始しており、主宰者はスエーデンのラース=エリク・ホルムがイギリスのロジャー・クラークを引き継いでいる。

新しい総裁の主要課題の一つは、根本文書の練り上げの仕事の完了になる。これは2005年4〜7月に査問に掛けられていたものだ。それはまた、全般的諸勧告の文書中に、2005年3月にパリで、委員会のいちばん最近の集りの際に決定された変更事項を盛り込むことでもある。最新版勧告の新たな査問が2006年春に予定されていて、その後、この文書全体の出版は2006年または2007年になるはずだ。

本論文でも強調しているように、規制諸機関に現行規準を変更するよう勧告することを狙ってはいない。むしろ、ICRP60号(「義務的制限下の適切化」)で既に導入されている規制の原則や概念のうちの幾つかに力点を置くこと、そして状況がどのような類型のものであれ、適用を理解拡げていくのが狙いである。危険というものは継続的に存在し、 防護の活動は被曝状況の制御可能性の多寡にかかっているというのが、メッセージの要である。